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2018年10月19日
「未来予測」の手法 最新動向その1

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 代表取締役 清水 克彦
 2018年10月19日
 「未来予測」の手法 最新動向 その1
 東京創研が未来予測に取り組んで20年あまり経っています。その間、未来予測の手法や考え方も徐々に進歩しました。弊社の未来予測の発刊(隔年)ごとにそれらを解説してきましたが、未来予測の手法についての最新の論点について説明しましょう。

 未来予測の範囲には、人口やCO2濃度、資源など、自然科学に近いような避けがたい未来がある一方、政策や技術革新など人為的に変えることができる未来も併存します。未来予測は未来社会の予測なので、この人為的に変えられる部分が、少なくない領域を占めていて、企業各位の関心も、むしろそちらにあるといえるでしょう。

 人為的に変えられると言いましたが、ここでいう人為的とは、個人や一企業が変えられるというレベルではありません。ごくまれにそういうこともありますが、ほとんどの場合、様々な因子が作用する社会構造の大きな動きの中で変化は形成されていきます。
 こうした未来の変化をどのように予測するかが基本課題になりますが、残念ながら未来を正確に予測することはできません。「未来は確定したものは何もなく、確率でしか表せない」のです。つまり、予測の拠り所としているデータやロジックの確からしさはどの程度かが重要になります。

 社会の変化の方向性の確度を上げる方法のひとつは、「引いて捉える」ことです。「引いて捉える」とは、巨視的・俯瞰的にとらえることです。引いて捉えると、尺度は粗くなりますが、方向感の確度はあがります。確度の高い方向感は、細部の予測の上位に位置します。大きな潮流、歴史的な動き、強いロジックに裏打ちされた転換などが「引いて捉える」になります。

 方向感を見出すとき、重要なのは、それぞれのトレンドに変化の特徴があることです。例えば、技術のように後戻りしない変化や経済変動など循環的な動きをする変化、短期間に一気に起こる変化などです。どのトレンドがどのような変化の特徴を持っているかは、あらかじめ掴んでおく必要があります。実践的には、様々なトレンドが複合し、影響しあって様々な新しいトレンドを生み出します。

 一方、企業にとっては、未来予測をどう活かすかということも極めて重要な視点です。未来予測は、外部環境の将来変化を表しますので、経営戦略(事業戦略)の基本ともいえます。将来の外部環境を読み違っていたら、どんなに優れた戦略も機能しません。しかし、未来予測は、企業の望むような鮮明な未来を提示できるほど進歩していません。また、社会全体の動きを予測していることが多いので、自社への影響を改めて解釈しなおさなければなりません。一時、かなり鮮明な未来像を絵や図解で示すことが流行りました。しかし、これは、注意が必要です。プレゼン用には、いいのですが、これはあくまで仮説を積み上げた考え方のひとつであって、必ずしも強い根拠があるとは限りません。

 結論からいえば、経営戦略に使える予測は、充分な角度が確認された方向感だけとも言えます。未来予測で確度が高いものは、かなりありますが、経営戦略に直接使えるデータは限られています。これらのデータから、確度の高い方向性を見出し、経営戦略に使っていくしかないのが現状です。それでも、いち早く確信の持てる方向感を持つことは、戦略上の大きなアドバンテージといえます。



 図は、AIネットワークが大きなトレンド(方向感)になることを論拠立てるためのひとつとして、弊社が3年前に作成し、前回の未来予測にも掲載したものです。ポイントは、筋力を代替した工業化社会から、脳神経系を代替する情報化社会になり、AIネットワークによって、情報化社会が後期に入り、頭脳系の代替の時代に進むことを示しています。尚、AIネットワークは、単独のAIではなくて、様々なタイプの(弱い)AIが連携し、IoTなどの進展によって、社会システムに組み込まれていくことをイメージしています。
 AIネットワークの社会実装が、極めて大きなインパクトをもたらすこと、当然、企業の事業体制にも大きな影響をもたらすことを示しています。

 未来に起こる変化のうち、企業にとって、インパクトの大きい変化(影響力の大きい=経営を揺さぶるような)は何かをいち早く、データやロジックで示すことが「未来予測」を行う目的のひとつといえるのではないでしょうか(今回の未来予測はマクロトレンドの解釈に紙面を割いたのも改善点のひとつとなっています)。

 未来予測は占いではありません。根拠が希薄な予測を感覚的な見通しとして提示していくことには抵抗があります。一般にはあまり認知されていないが、確度の高いマクロトレンドは、帰結的に、こういう方向を示している。というのが、未来予測の王道ではないでしょうか。


(続く)
※未来予測2018/2028の発刊を記念して、しばらく未来予測の手法に関連するコラムを連載します。

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