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| 代表取締役 清水 克彦 |
| 2016年9月20日 |
| 「未来予測」の活用法 その2 |
| ―何故、東京創研の「未来予測2016/2026」がお勧めなのか？− （続き） こうした、未来予測・未来洞察は、企業ごとに独自に行われます。何故なら、未来に起こる様々な事象は、それぞれの企業の事業内容によって重要度が違うからです。自動運転の例でいえば、自動車部品メーカーの主力の部品によって、影響度や重要度は異なってきます。企業によって深堀する領域が異なるのです。未来予測資料の多くは、全体の動きを示しています。これは、業界に絞り込んだ未来予測でも同様です。業界全体の動きを捉えていて自社の事業内容にマッチするわけではありません。 また、戦略立案との密接な関係から、同じ業種・事業内容にあっても着目するトレンドは異なってきます。周知の有望分野に真っ向から挑戦するのか？ニッチなユーザーを見出すのか？ビジネスモデルで勝負するのか？などで影響要因やその重要度は異なってきます。 つまり、未来予測・未来洞察は、企業ごとに英知を集結して行うべきなのです。経営戦略の手法における最後の大きな課題といってもいいと思います。 このことは、自社事業のコアビジネスの将来を検討する際も、次世代の核となる新規事業を検討する際も（この場合、研究所から見れば、将来を見据えた重点化すべき技術テーマ・領域）同様です。 それでは、自社で未来予測・洞察を行うとき、どのような方法がとられるのでしょうか （続く） |
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